Wed, 14 Dec 2022 10:00:00 +0900 hourly 1 /release/202212131107 Wed, 14 Dec 2022 10:00:00 +0900 情報・システム研究機構 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構（東京都港区、機構長：藤井良一）は、12月23日（金）に2022年度 機構シンポジウムをオンライン開催します。   ROIS Sympo2022    情...  
ROIS Sympo2022
 
 情報・システム研究機構では、2004年度の法人設立当時から、「情報とシステム」をキーワードとしてシンポジウムを開催してきました。地球環境変動やSDGsなど、これらの社会課題や地球規模課題の解決に向けては、多様な研究者の参画により、あらゆる分野の科学技術に関する知見を総合的に活用し、的確な対応を図ることが求められます。生命、地球環境、人間社会の複雑な現象の解明にデータサイエンスを通して挑む情報・システム研究機構では、「多様な知の創出を加速するデータサイエンス」をテーマとする18回目のシンポジウムを開催します。
 
 本シンポジウムでは、霊長類学者、ゴリラ研究の第一人者である総合地球環境学研究所の山極壽一所長、人間文化研究に関する唯一の大学共同利用機関法人でありデジタル・ヒューマニティーズにも取り組む人間文化研究機構の木部暢子機構長による招待講演を実施。機構内外の研究者による8講演を無料配信します。
 
◇開催概要◇
日時：令和4年12月23日（金）13:00～17:40
形態：Web配信（Zoomウェビナー＆YouTube Live）
特設サイト・プログラム https://sympo2022.rois.jp/
参加登録 https://sympo2022.rois.jp/regist/
 
◇招待講演◇
◆山極壽一　　総合地球環境学研究所 所長
「データサイエンスの可能性と不可能性」
人間を含む生物の行動や社会を扱う学問はデータサイエンスの進展によって可能になる領域と難しい領域がある。たとえば一見関係がなさそうな分野の情報でもデータを突き合わせてみると高い相関が出る場合がある。一方で過去のデータのみでは予見が難しい行動や社会の動きがある。データサイエンスはゼロから何かを生み出すイノベーションには向いていないので、そこには人文学やアートの発想を組み合わせる必要がある。
 
◆木部暢子　　大学共同利用機関法人 人間文化研究機構　機構長
「デジタル・ヒューマニティーズによる新たな知の創出―人間文化研究機構の取組―」
人文機構の6機関は、歴史、民俗、民族、文学、言語、環境など多様な分野にわたる資料を有している。資料の種類も文字、絵画、写真、映像、音響、音声など多様である。これらの一部はデジタル化のうえネットで公開しているが、そうでない資料も多い。これらをデジタル化し、相互に繋ぐことにより新しい発想を生み出そうというのが人文機構の第4期の取組である。講演では人文データの特徴やデータ連結の際の問題等を紹介する。
]]> /release/202112014181 Wed, 08 Dec 2021 08:00:00 +0900 情報・システム研究機構 ⼤学共同利⽤機関法⼈ 情報・システム研究機構（東京都港区、機構長：藤井良⼀）は、12⽉15⽇（水）に2021年度 機構シンポジウムをオンライン開催いたします。    https://sympo202...  
 https://sympo2021.rois.jp/
 
当機構は、2004年度の法人設立当時から「情報とシステム」をキーワードとしてシンポジウムを開催してまいりました。17回目を迎える今回は、「不確実な未来へ－地球規模課題に挑むデータサイエンス－」をテーマに、機構内外の研究者による8講演を無料配信いたします。
 
 ◇ 開催概要 ◇
　日時：令和3年12月15日（水）13:30～18:00
　形態：Web配信（Zoomウェビナー＆YouTube Live）
　対象：一般、学生・生徒、教職員、教育・研究関係者等
　特設サイト・プログラム https://sympo2021.rois.jp/
　参加登録 https://sympo2021.rois.jp/regist/
 
 ◇ 招待講演 ◇ 
◆江守 正多　国立研究開発法人 国立環境研究所　地球システム領域　副領域長
　「気候危機のリスクと社会の大転換」
2015 年に国連気候変動枠組条約のCOP21 で採択された「パリ協定」で、世界平均気温上昇を産業化以前を基準として2℃より十分低く保ち、さらに1.5℃より低く抑える努力を追求することが合意されました。これを実現するためには、世界の温室効果ガス排出量を今世紀後半に正味でほぼゼロにする必要があります。本講演では、地球温暖化の現状、将来予測、リスクについての科学的な評価を概観した後、気候危機を乗り越えるために必要な社会の転換や、最終的に気候危機を脱するために、私たちや社会はいかにあるべきかについて考えます。
 
◆伊藤 公人　国立大学法人 北海道大学　人獣共通感染症国際共同研究所　教授
　「データサイエンスで病原体の変異と感染症の流行を予測する」
感染症の流行対策には、病原体の変異を加味して流行動態を解析する必要がある。感染症の流行における変異株の従来株に対する選択優位性は、変異株の実効再生産数が従来株のそれよりどれだけ高いかという問題に帰着する。演者らのグループでは、感染症の疫学情報と病原体の遺伝子情報のビッグデータを組み合わせ、感染症数理疫学の手法に集団遺伝学の概念を組み込んで解析する手法を開発している。本講演では、新型コロナウイルス感染症について、変異株による感染の割合がどのように推移するのか予測した研究事例を紹介します。また、予測後に実際に観測された変異株の流行データを元に予測の精度を検証します。
 
◆藤井 康正　国立大学法人 東京大学大学院　工学系研究科 原子力国際専攻　教授
　「自然変動電源大量導入とエネルギーシステムモデル」
将来の理想的なエネルギーシステムを描く方法として、コンピュータ上にエネルギーシステムを数理計画モデルとして構築し、環境制約を考慮しつつ、システム総費用を最小化することがなされる。太陽光発電や風力発電という自然変動電源の大量導入を前提としたモデルは、地理的・時間的解像度を各段に高める必要があり、必要な入力データもこれまでのエネルギーモデルとは質的にも量的にも異なってくるとともに、最適化計算の計算量も大幅に増大している。本講演では、自然変動電源大量導入に対応するエネルギーシステムモデルの課題と展望について述べます。
 
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