三井情報株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：浅野 謙吾、以下 三井情報）は、一般社団法人日本クリケット協会（本部：栃木県佐野市、代表理事：アラム・アンソニー龍也、以下 JCA）との間で、クリケット男子日本代表のパートナー契約を締結しました。契約期間となる2024年1月から2026年12月までの3年間、三井情報はクリケット男子日本代表の最上位となるプラチナパートナーとして、着用するユニフォームやウェアなどに三井情報のロゴを掲出します。
三井情報は2019年から4年にわたって、クリケット女子日本代表パートナーとして、女子日本代表の強化と日本クリケット界全体の発展のために支援をしてきました。三井情報とJCAのパートナーシップは、日本代表のサポートにとどまらず、選手ユニフォームやグッズの開発によるプロモーション、クリケットのダイバーシティを生かした企業内イベントの実施、クリケット体験による健康増進に加え、JCA本部がある栃木県佐野市へのワーケーション推進や、物産販売・イベントを通じたbcゲーム 入金ボーナス アンロック活性化など多岐にわたります。これからの日本の発展に向けて、今後のクリケットの可能性を信じ、女子のみならず男子日本代表とのパートナー契約を締結することにより、さらなる包括的なパートナーとして協働していきます。
クリケットは、世界の競技人口がサッカーに次いで第二位と言われています。栃木県佐野市には日本で唯一、国際規格の広さを備えるグラウンド「佐野市国際クリケット場」があり、西日本最大の拠点である大阪府貝塚市、東北最大の拠点である宮城県亘理町などと合わせて、bcゲーム 入金ボーナス アンロックのクリケット大会が増えて盛り上がりが加速しています。三井情報は、男女日本代表選手の活躍とクリケットのbcゲーム 入金ボーナス アンロック普及を支援すると同時に、関連する地域社会への貢献を目指していきます。
今回のパートナー契約締結に際し、JCA事務局長 宮地 直樹氏よりエンドースメントを頂いています。
「この1年でクリケット界を取り巻く環境が大きく進化しました。国際大会がコロナ前よりも大幅に増加し、国内大会を含めてbcゲーム 入金ボーナス アンロックブ配信も大幅に増やすことができました。日本代表の活躍が海外からもファンを惹きつけています。メディアの関心は、国際経済から、文化、地方創生、ダイバーシティ豊かな選手まで広がってまいりました。さらに、オリンピック競技にも決定しました。このような環境の進化とともに、新たなチャレンジも現れておりますので、三井情報（MKI）とのパートナーシップが強化されることを、心強く思います。三井情報（MKI）のご支援により、男女の日本代表が世界の舞台で活躍し、多くの参加者、ファン、パートナーを惹きつけることを期待しております。」
【一般社団法人日本クリケット協会について】
一般社団法人日本クリケット協会は、「2027年までに、日本のクリケットは、世界での活躍、bcゲーム 入金ボーナス アンロックチの拡大、社会的価値の創造、プロ化などにより、開花を迎える。エキサイティングなスポーツコミュニティとして注目され、より多くの参加者、ファン、パートナーを惹きつける。」を2027年Visionに掲げ、2023～2027年の5か年戦略「開花」に取り組んでいます。「クリケットのまち」づくりや気軽に楽しめるソーシャルクリケット（簡易版クリケット）などにより、ダイバーシティ豊かなクリケットコミュニティが拡大するとともに、授業に導入する学校も増加し、年間で約2 万人がクリケット活動に参加しています。また、「クリケットのまち」や拠点は、栃木県佐野市、東京都昭島市、千葉県山武市、神奈川県川崎市、静岡県富士市、大阪府貝塚市、宮城県亘理町など全国に広がっています。U19日本代表がワールドカップに出場するなどジュニア世代の育成も進み、日本代表のさらなる活躍が期待されます。
ホームページ：https://cricket.or.jp/
【三井情報株式会社について】
三井情報株式会社（MKI）は『ナレッジでつなぐ、未来をつくる』をパーパスに掲げ、ICTを基軸とした事業を展開し、2030 Vision「未来社会の当たり前をつくる」の実現に向け、お客様と共に社会課題の解決や新たな価値の創出に取り組んでいます。第七次中期経営計画では、2023年4月からの3年間を「想創期」と位置づけ、半世紀にわたり培った技術や知見の結実である“KNOWLEDGE”を活かし、お客様と共に価値を創造する「価値創造企業」として絶え間ない挑戦を続けていきます。
ホームページ：https://www.mki.co.jp/
※三井情報、MKI及びロゴは三井情報株式会社の商標または登録商標です。
※本リbcゲーム 入金ボーナス アンロックスに記載されているその他の社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
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